今回は、新築購入にかかる初期費用の目安について、わかりやすく解説をしていきます。
見積に表れてこない、最終的に新築の一軒家に引越しするまでの費用の目安・相場を紹介します。
家の見積で、建物本体以外に何がいくらかかるの？
初期費用をできるだけ安くするために、なにをどう選んだらいいの？
こんな疑問をお持ちの方に参考になる記事内容となっています。
まずは、当記事の要点から見ていきましょう。
・新築にかかるコストを10とした時、一般的には建物本体価格は約7、付帯工事と呼ばれる工事費用が約2、住宅ローンや登記などにかかる諸経費が約1、ぐらいの割合です。
・付帯工事を抑えるためには、分譲地などライフラインが予め整っている土地を選ぶことが結果的に安く済む可能性が高い
・諸経費で額が大きい項目としては、住宅ローンにかかる事務手数料や保証料（ローン内に組み込まれることが多い）、土地の仲介手数料が挙げられます
・諸経費は現金で支払わないいけないものもあり、手持ちで必要な金額の目安は100万円
・諸費用や付帯費用を抑えるには限界があり、建物本体費用をコストダウンする方が現実的
＜1＞新築で建物本体以外にかかる費用一覧
新築（特に注文住宅）では、建物本体費用の相場を調べたり、坪単価などで比較をすることが多いですが、建物本体以外にも費用がかかってきます。
建物本体以外には、主にライフラインを整える工事を指す付帯費用と、住宅ローンや登記費用などを指す諸費用の大きく2つがあります。
全体のコスト感から俯瞰的に見ると、総額を10とすると、一般的には建物本体価格は約7、付帯工事と呼ばれる工事費用が約2、住宅ローンや登記などにかかる諸経費が約1、ぐらいの割合となります。
＜1-1＞付帯工事とは
具体的には給水・排水・電気・ガスなどを開通させるための工事などを指します。
ライフラインの工事費用以外には、建て替えの際の旧家屋を解体する費用、土地の測量費用、地盤調査費用があります。
新築に関わる各種申請費用（長期優良住宅や確認申請の費用など）を付帯工事に含むか、諸費用に入れるかは、その会社次第ではありますが、いずれにしても必要な経費です。
＜1-2＞諸費用とは
建物本体が2,500万円、土地代が1,500万円の場合のおおまかな諸費用をみていきましょう。
4,000万円の住宅ローンの借入をしたと仮定します。
★は、基本的に現金での支払いが必要であり、最低でも300〜400万円程度の資金が必要となるケースが多いです。
＜1-3＞その他の費用
これらが主に見積書に載ってくる可能性が高い金額の一覧です。
なお、見積や資金計画書に載ってこない費用の一覧をみていきましょう。
＜2＞費用を抑えるには？
ここで気になる点は、なにか抑えることができる項目はないの？、もしくは各々の項目で安くする方法はないの？という点です。
結論からお伝えすると、「一部しか安くできない」が答えです。
まず諸費用に関して、税金関係（登記費用や不動産取得税）は、長期優良住宅であれば軽減措置がありますが、一般住宅では安くなりません。
また、建物が「省令準耐火構造」になっている場合、延焼しにくい建物であるとして、火災保険が50〜60％OFFになります。
そして、住宅ローンの手数料は銀行により差があるため、複数の銀行で比較検討したり、住宅会社の営業マンに相談してみるとよいでしょう。
住宅ローンや火災保険は、比較検討することで少し費用を抑えることができますが、住宅ローンの仮審査は必要以上にかけないようにしましょう。
＜2-1＞付帯工事費用を抑える方法
続いて付帯工事に関してはリーズナブルに抑える、むしろ「余計な費用をかけずに済む」ようにする方法はあります。
それは、ライフラインが整った分譲地を購入することです。
安い土地には、それなりの理由があることが多く、給排水管が土地に整備されていない、擁壁を立てないといけない等の理由があることも少なくありません。
安い土地を購入したつもりが、結局家を建てるためには追加費用が高くつく「落とし穴」があります。
そのため、家を建てるために造成されている分譲地などは、このようなリスクが少ないため余計なコストがかかりにくいと言えます。
地盤改良は、すぐ隣の土地では不要でも、当該の土地で必要になるという場合もあるため、慎重に進めるのであれば、候補地に実費で地盤調査だけ入れるという方法もあります。
ただ、この付帯工事費用も住宅会社によって差はあるものの、土地の選び方に依存する部分が大きく、大幅に削減することは正直難しいでしょう。
＜3＞ 総額を抑えるには建物本体でのコスパを重視
上記から、総額を抑えるためには全体コストの7割を占める建物本体に注目する方がよいでしょう。
建物本体は、ひと昔前は「坪単価」と呼ばれる形で表現されていた部分ですが、昨今は坪単価表記をしている会社も減ってきました。
また、建築資材が全体的に上がっていることも影響し、建物本体の費用は高くなってきています。
そのため建物本体費用を抑える、もっと言えば「抑えることができる会社を選ぶ」ことが大事になってきます。
＜3-1＞建物本体を抑えることができる会社とは
住宅会社も必要な経費の分や、会社を続けるための適正利益を上げないといけません。
値引き交渉はありつつも、どうしても会社ごとに値引きができる限界もあるため、「仕入れ」が安い会社を選ばないと、安くなりようがないわけです。
＜3-2＞住宅業界はメーカー卸問屋→住宅会社という構図
住宅は様々な資材で構成されており、1棟建てるために約1万点の資材が使われると言われています。
その1つ1つが、メーカーから問屋と呼ばれる卸業者を通って、工務店からお施主様に行きつきます。
エツサスは、実はウッドリンクという卸業を行っている会社が母体になっているため、中間マージンを他社に比べて安価に抑えることができます。
そのため、仕入れ自体を安くすることが可能となっており、建物本体価格にコストパフォーマンスが発揮できています。
まとめ
今回は、新築にかかるお金の部分を解説してきました。
新築を建てる多くの方が、安くいい家を建てたいと思いますが、安かろう悪かろうでは残念ですし、割引が効くような制度は利用したいですよね。
エツサスでは、標準的に標準で長期優良住宅・省令準耐火構造となっており、諸費用で割引が効く仕様になっています。
また、良い建物を割安でご提供できるため、このようなグレードの高い仕様になっていても、トータル金額でコスパのいい価格でご提供できます。
気になった方は、一度モデルハウスやイベントにご来場ください。
